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豊橋特産の青じそで新製品 |
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昨年、三遠南信地域の農業団体はじめ農業関連企業、食品加工企業、行政、大学、支援・研究機関などで立ち上げた食農産業クラスター推進協議会（会長＝後藤圭司サイエンスクリエイト社長）傘下の青じそ（大葉）加工研究会が中心となり、青じそを活用した商品を開発した。クラスターマネージャーの横山順子さんはじめ食品メーカーなど５社の代表が２９日、豊橋市役所で記者会見し、豆ちくわ、豆腐、餃子（ぎょうざ）、パン、うどんの新製品５種７品目について説明した。全国一を誇る豊橋特産の青じその安全・安心（農薬禍）を万全の態勢でチェックするシステムを確立し、地元の食品メーカーが開発した。６月１日から関係店舗で一斉に発売する。
豊橋市を中心とした東三河の青じそは売り上げ額１０２億円、全国シェア６０％を占める。温室経営の基盤を生かして周年作物とし、栽培方法の研究改良にも積極的。
食農産業クラスター推進協議会はここに着目し、経済産業省・地域資源活用新事業展開支援事業の認定を受けて、昨年７月に食品メーカー10社（１業種１社）で、青じそ加工研究会をスタートさせた。
名古屋文理大学短期大学部で栄養学、日本食品分析センター名古屋支社で残留農薬の分析など、安心安全度をチェックする体制を整えた上で、趣旨に賛同して参加した企業に対し、商品開発を依頼。できた試作品について、豊橋市内と東京で約１０００人に試食アンケートを実施し、専門家の意見も取り入れながら製品を開発した。
記者会見した５社はヤマサちくわの商品企画室、湯浅亮チーフリーダー、寺部食品の寺部幸裕社長、さくらＦＯＯＤＳの北澤晃浩社長、三遠パン屋マイスターズクラブの清水貴裕代表、蕎麦匠まつやの伊部吉一代表で、それぞれうめしそ豆（豆ちくわ）▽青じそ寄せ豆腐▽しそ丸ごと餃子（鶏と豚の２種類）▽コンティキの青じそベーコン、わおんのお米しそチーズ▽青じそうどんを紹介した。
説明によると、人気の高かった青じそ寄せ豆腐には１丁で青じそ１２枚分を使用している。１０〜３０％のコスト高になるが、安心安全と地産地消、風味、食感はそれに十分見合うという。６月１日から８月３１日まで期間限定で製造販売するケースが多く、売れ行きを検討してその後の販売計画を立てる。
横山さんは「品質のよさと安全性をアピールし、豊橋の新しい地域ブランドを育てたい」と意気込む。
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