次世代施設園芸を共同開発

デンソーと合弁会社設立／農業支援で豊橋の大仙とトヨタネ

2018/07/11

３社が共同開発した「プロファームＴキューブ」イメージ（大仙、トヨタネ提供）

　豊橋市の施設園芸大手の「大仙」（鈴木健嗣社長）と農業資材販売大手の「トヨタネ」（川西裕康社長）が、刈谷市の自動車部品メーカー最大手の「デンソー」（有馬浩二社長）と次世代型施設園芸を開発、農業支援をするため合弁会社を立ち上げる。３社が10日、会社設立に向けて基本合意したと発表した。次世代型施設園芸「プロファームＴキューブ」については、11～13日まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開かれる「ＧＰＥＣ」（＝ジーペック、施設園芸・植物工場展）の会場でも説明される。

　プロファームＴキューブは、セミクローズド（半閉鎖型）ハウス。大仙の専用ハウス、デンソーの環境制御技術、トヨタネの栽培技術が融合して開発された。

　開発を巡ってはトヨタネがデンソーとハウス内の環境統合制御システム「プロファーム・コントローラー」を開発。温度や湿度、日射量などハウス内の変動要因を管理できるシステムで、２０１５年に発表した。しかし、販売して栽培支援をする過程で、生産者からハウスについてさまざまな要望があったという。

　大仙は、このシステムに最適な専用ハウスを設計・製造することで積極的な農業支援が進められるとして、３社で開発を進めていた。このシステムを組み込み、天窓のないハウスの形状を実現させた。

　立ち上げる合弁会社は「トリシードアグリ」。プロファームＴキューブの導入時の販売サポートなどを行い、農作物の栽培全般で支援する。

　資本金は３５００万円。出資比率は大仙51％、トヨタネとデンソーが各24・５％。社長は大仙から出し、本社を豊橋市内に置く予定。従業員は10人。大仙内に準備室を設け、12月の設立を目指す。

　３社は「建物からシステム、栽培支援まで一貫して手掛けけることはあらゆる面でメリットがある。今後、次世代の施設園芸をリードし、世界における日本の農業の競争力の向上、収益性の高い農業の転換につなげていきたい」と意気込みを語った。

　大仙は１８９２（明治25）年創業の老舗。各種温室と設備の設計、製造のほか、エクステリア事業・額縁事業、トップライト建築などを手掛ける。売上高は２０１７年５月期で約１７５億円。

　一方、トヨタネは今年創業50年。種苗の生産・販売のほか、農業資材の販売、温室・ビニールハウスの建設などに携わる。売上高は18年４月期で約93億円。