2026（令和8）年
9月17日 木曜日
豊橋技科大が課題解決型新科目を開講
2026/09/17
テーマを提案した地元企業の関係者（提供）
豊橋技術科学大学は今年度年度後期から、ＰＢＬ（課題解決型学習）の新規科目「産学共修ものづくり研究」と「高度技術科学者育成特論」をスタートさせる。地元企業などが提案した７つのテーマに対し、分野や学年を横断したチームで課題解決に挑む。
同科目は、２０２７年度から本格化する課程・専攻の改変を見据え、学部から大学院まで途切れない「実践型総合科目群」を充実させる取り組みの一環。答えが一つではない複雑な社会課題やイノベーションに対し、主体的に取り組む「高度専門人材」の育成を目指す。コミュニケーション力やリーダーシップ、課題発見力、合意形成力などを身に着けるの狙いだ。
対象は学部２年生と大学院博士後期課程１年生。１チームを学部生６～７人と大学院生１～２人で構成し、計14チームを編成した。大学院生がマネジャー役を務め、学部生が主体となって「ものづくり」の形で課題解決を図る。
テーマは、イノチオアグリ・イノチオみらい、サーラ住宅、シンニチ工業、豊橋鉄道・豊橋市、ニデック、武蔵精密工業、ワイエムジーの地元企業が提案した。イノチオによるテーマ「ミニトマトの収穫アシストシステム」は、収穫時の無理な姿勢から生産者が腰を痛めるという課題に対し、可能な限りコストを抑えた解決策を形にする。
７月に提案企業も参加したキックオフミーティングを開催。学生は10月から毎週月曜午後に活動を行い、12月の中間発表会と来年２月の最終発表会を行う予定だ。
科目を担当する産業共創キャリア教育センターの三田尾神眞司特任教授は、15日に開かれた記者会見に出席し、「成果物やプレゼンの評価は３割で、残り７割は議論やマネージメントなどのプロセスを評価する。成果物より何を学んだかが重要になる」と科目の狙いを説明した。
テーマを提案した地元企業の関係者（提供）
