住民投票「正しい情報」で判断を/フェニックス岡村社長来社
2025/06/20
岡村社長㊨と堀部地域戦略アドバイザー(東海日日新聞社で)
Bリーグの三遠ネオフェニックスを運営するフェニックスの岡村秀一郎社長と堀部洋介社長付地域戦略アドバイザーが19日、東海日日新聞社を訪れた。
中地区2連覇を果たした昨シーズンを振り返り、新アリーナ建設をめぐる住民投票については「正しい情報を持って判断してほしい」と語った。
ホーム26勝4敗の圧倒的強さを見せたチームについて、岡村社長は「東三河の人が声を出してくれた。声援の後押しがあると選手はギリギリのところでパワーが出せる。メンタルに大きな影響があって、強豪ぞろいの中地区で勝ち続けたのは地域のおかげです」と感謝した。
同社では地域連携活動にも力を入れており、引退した選手がアンバサダーとなって地元の学校を巡り、来場客に東三河の商店や飲食店などを紹介する「ブーストショップ」を運営するなど地域活性化にも貢献。
堀部氏は「W杯や五輪でのバスケ人気とフェニックスの強さがリンクし、いいタイミングでチームの取り組みがうまく進んだ、Bリーグの理念にも地域との連携があり、今までやってきたことがやっと形になってきた」と語った。
同社は9日、7月に予定されている新アリーナの住民投票に向けたメッセージを発表した。岡村社長は、フェニックスからの発信が誤解を招くことを憂慮しつつも、「『アリーナ イコール フェニックス』ではないことと、否決された場合、26~27シーズンのBプレミアへの参入資格を失うという現実を伝えないといけない」と、このタイミングでの発表になったことを説明。アリーナとフェニックスに注目が集まる中でも「豊橋公園東側を再整備し防災拠点にもなる、とてもいい計画。正しい情報を知って自分事としてきちんと判断してほしい」と述べ、住民投票への参加を呼びかけた。