緊迫の中東情勢 東三河に影

ガソリン価格再高騰懸念/関係者「情勢見守るしか…」

2026/03/02

4年半ぶりの安値水準に落ち着いているガソリン価格(豊川市内で)

 米国とイスラエルがイランへの軍事攻撃に踏み切ったことで、日本ではガソリン価格の高騰が懸念される。すぐに国民生活に影響が出る可能性は低いが、戦争が泥沼化すれば原油供給が滞り、自動車社会の東三河も対岸の火事では済まない。

 核開発をめぐり緊張が高まっていた際、イランは攻撃を受ければ、世界需要の2割に当たる原油や液化天然ガスが通過するホルムズ海峡の封鎖を示唆していたが、海外の通信社によれば、報復の一環で実際に封鎖が始まったという報道もある。

 日本も原油の約9割をサウジアラビアやアラブ首長国連邦など中東諸国に依存しており、輸送タンカーがホルムズ海峡を航行できなくなれば、オイルショックの再来となりかねない。

 国内のガソリン価格は昨年末に暫定税率が廃止されたこともあり、約4年半ぶりに安値水準。東三河では、レギュラーガソリン価格が1㍑当たり140~150円台で推移しているが、今回の中東危機による世界的な供給不安の拡大で、価格が再高騰する恐れが高まった。

 経済産業省が先月発表した「石油備蓄の現況」では、昨年末時点の備蓄量は約8カ月に相当する254日分となっているが、戦争が長引けばガソリンだけでなく、トイレットペーパーなどの石油製品が品薄になる事態も想定される。豊川市のガソリンスタンドの店長は「こればかりはどうしようもない。情勢を見守るしかない」と話した。

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