不安や違和感をトレーナーに

パーソナルトレーニング７年で196件の事故

2026/06/21

パーソナルトレーニングの安全利用を呼びかけるポスター（消費者庁ＨＰより）

　消費者庁の消費者安全調査委員会はこのほど、専門知識を持つトレーナーが１人の利用者に対して運動や栄養の指導を行うパーソナルトレーニングに関して、事故調査の報告書を、ホームページ（ＨＰ）などで公表した。

　２０２５年までの７年間で１９６件の事故が報告され、うち約２割で治療に１カ月以上かかるケガをした。

　トレーニング前に不安や違和感をトレーナーに伝えるなどして、ケガなく安全に行うように呼びかけている。

　報告によると、バーベルを持ってスクワット中に腰椎を圧迫骨折した60歳代のケースや、かかとの上下運動中、違和感を覚えてトレーナーに伝えたが頑張るように言われて続けたところ、ふくらはぎを痛めて１カ月以上の治療が必要になった30歳代の事例などがあった。事故の負傷者は、40歳代が最も多かった。

　同委によると、フィットネスに関連する民間団体や資格は多数存在。資格認定の団体も存在するが、多様な消費者に対して最低限求められる知識、技術、経験やノウハウ等についての考え方が、事業者横断的に標準化されているわけではないという。

　同委は、関係省庁の大臣らに対し、指導に関係する業界団体などへ事故防止方法などの周知や、安全確保の仕組み創設の働きかけなどを意見した。

　利用者に対しては、トレーナーに体調不良や寝不足、空腹など自分の体調を伝えることや、つらさを感じたときの伝え方の再確認、不安や痛みを感じる運動はやめることなどを助言した。